また、ライブイベントが中止になる一方で、動画ストリーミングが需要と人気ともに高まっている。コロナ危機を迎え、ビジネス全般のさらなるデジタル化が予測されるいまこそ、企業のリーダーたちはデジタルフォーメーション（DX）プロジェクトを推進する必要がある。
そこで、ウォートン・スクールのメディア「Knowledge@Wharton」から、“アフターコロナ”を見据えたDX戦略ガイドを、イノーバ代表取締役社長CEO・宗像淳さんによる抄訳でお届けしよう。
そして新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の危機が起きた。企業は在宅勤務を推進したり、インターネットを通じたサービス提供方法を模索したりするなど、目先の対応に追われている。しかし、コロナ危機のいまこそ、DX化を強力に推進していかなければならない。
DXを失敗させないために
2. 検討に時間をかけすぎる： そもそも、コロナ危機下ではDX検討をゆっくりと進めている時間は無い。かといって、クラウドツール導入を安易に進めて失敗することは避けなければならない。
3. コスト削減だけを考えてしまう： コスト削減や生産性改善を重視しすぎると、ビジネスモデル変革のために有用なアイデアが社内から生まれなくなり、コロナ危機が終わったときに成長余地がなくなるだろう。
デジタルリーダーに必要な「3つのスキル」
コロナ危機のいまだからこそ、デジタル化を推進する経営リーダーやマネージャーは、自らのスキルを強化する必要がある。我々は、トライアスロン選手になぞらえて「デジタルトライアスリート」という考え方を提唱している。
● デジタルストラテジスト： 新たなトレンドやテクノロジーを先取りする戦略家の役割。小さな実験を行いながら、顧客や事業運営の変革を推進する方法を見つける。来るべき未来を想像し、デジタル技術を活用する方法を見つけだす。
● デジタルイノベーター： 現状維持を打破し、未来のビジョンに向けて組織を動かす“起爆剤”となる役割。現状維持の考え方や働き方を変え、企業のデジタルデータを活用し、DXによる競合優位性を確立する。
● デジタルドライバー： 組織全体で部門間調整を行ってスピードを上げる実行管理者の役割。適切にビジョンが設定されていること、変革が継続していること、プロジェクトが迅速に実行されていることを担保する。また、組織全体のデジタル人材の育成も含む。
ウォートンが提唱する「デジタルトライアスリート」になるためは、「デジタルストラテジスト」「デジタルイノベーター」「デジタルドライバー」の3つのスキルを身につけなくてはいけない Illustration: Knowledge@Wharton
デジタルトライアスリートは、俊敏でなくてはならない。市場の変化に応じて、迅速にピボット（事業の軸足を変化させること）し、組織の抵抗を取り除き、新しいテクノロジーや（リモートワークなどの）未来の働き方について熱心に学び続ける必要があるのだ。
米マサチューセッツ工科大学（MIT）が経営リーダーを対象に実施した調査によれば、自社のリーダー層がデジタル経済で成功するための適切なスキルを持っていると強く信じていたのは、わずか9％だった。リーダー自らが先頭に立ってプロジェクト推進できなくては、全社にわたるDXプロジェクトを成功させることは不可能だ。そのためのスキルアップデートが急務である。
以下の「アクション」を実行しよう
では次に、コロナ危機下でDXを推進する経営リーダーが取るべき、具体的なアクションを提示しよう。
・ 逆行を防止する： 多くの会社では、コロナ危機が終わった際に、以前と同様の働き方に戻ってしまうだろう。しかし経営リーダーは、デジタル化を逆行させてはならない。変化の機会として、従業員に徹底的なデジタル化教育を行い、組織全体にわたってDX化を推進する必要があるのだ。
・ 短期だけでなく、中長期でのシナリオ策定を行う： あらゆるビジネスは、コロナ危機を契機とし、顧客体験（CX）、製品・サービスのさまざまな側面で問題やリスクに直面している。経営リーダーは、これをチャンスと捉えるべきだ。デジタル化に向けて、早めにシナリオ策定を行うことで、目先のコロナ対応にとらわれるリスクを回避し、本来的な市場変化に即座に対応するための選択肢を持てるようになる。
・ データ分析、機械学習、VRを活用する： カナダの医療ベンチャー「BlueDot」は、ニュースや航空会社の搭乗データなどをもとに新型コロナの発生をいち早く探知していた。ニュースを自然言語処理したものや、搭乗データの機械学習によって異常パターンを検知したのだ。また、ウォルマートはVRヘッドセットが発売された直後に1万7000個を購入し、大規模な従業員教育を行うことに成功した。この経験があるので、現在のリモートワーク環境下にも、容易に対応することが出来ている。
・ 自分でデジタル製品を使いこなす： AT＆TのCEOは「デジタルスキルは陳腐化が早い。最長2年だ」と語る。そして、CEO自らVR製品を試して、細かい機能に精通している。自分で使ってみて初めて、自社の業務のどこにデジタル技術を適用可能なのかを理解できると話している。
・ 顧客にバーチャルなサービスを提供する： 企業はコロナ危機をきっかけとして、リモートワークや顧客サービスのデジタル化を急速に進めることになった。Skypeによるオンライン受講プログラム、Zoomを使った絵画教室、リモートで実施するチームビルディングのための人材研修、Twitterの動画配信サービスを活用した音楽ライブ、などの人気が高まっている。バーチャルなサービスは、これまで以上に顧客に受け入れられるようになっている。
・ 全従業員で革新する： マスターカードやエネル（イタリアのエネルギー大手）などの企業は、イノベーションを一部の部署だけが担当するものではなく、全従業員が行うものだと考えている。リーダーには、新規プロジェクトの優先度を上げさせる。従業員には、VR、機械学習、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）などの新しいデジタルツールをテスト利用させる。コロナ危機にあたって、酒造メーカーや化粧品会社が消毒薬を製造したのは、素晴らしいお手本である。
・ 組織文化を変化させる： 全従業員がマインドを変え、デジタル導入を推進する立場にならなければならない。デジタル化をコロナ対応のための一過性のものに終わらせてはいけないのだ。いまこそ組織のリーダーは、自身がデジタルトライアスリートとしての能力を身につけてみせることで、率先垂範を行わないといけない。そうすることで、コロナ危機がピンチではなく、DX推進のチャンスであると組織に示すのだ。
まとめ： リーダーの「覚悟」が問われるとき
経営リーダーたちよ。コロナ危機にあたって近視眼的になってはいけない。本質を見通すのだ。
そして、いまこそ率先垂範するべきときだ。自分自身を「デジタルリーダー」に生まれ変わらせるのだ。そして、不安の最中にあるチームメンバーに対して未来を指し示し、支援の手を差し伸べるのだ。
「デジタルトライアスリート」になることは、単なる能力開発の話ではない。いかなる環境下においても、必ず未来を見出し、危機を克服するという揺るがない決意──あなたのリーダーとしての覚悟が問われているのだ。
