ある米国調査では、2019年までに全インターネット・トラフィックに占める動画の割合が80％にまでなるとの予測も報告され、動画広告市場はここ数年で驚異的な伸びを見せています。私たちの動画視聴環境はデジタルインフラの驚異的な普及により大きく変化し、今ではスマートフォンで好きな時に好きなものを見ることが当たり前になりました。

驚異的な伸びを見せる日本、アメリカの動画広告市場

国内では2017年までに5倍以上の規模に成長すると予測

サイバーエージェントによる市場調査によれば、2013年には、158億円規模だった国内の動画広告市場は、2014年には2倍の300億円に到達。2017年までには、5倍以上の880億円に達すると予測されています。

アメリカでは2019年までに140億ドル市場まで成長する読み

動画マーケティングの先進国である米国では、2015年の市場規模は、2013年比2倍の約78億ドル（約9400億円）に達し、2019年までに140億ドル（約1兆6880億円）市場にまで成長すると予測（eMarketer調査）されています。

デジタル時代の消費者は「動画」大好き

動画広告の視聴数は43%増加

生活者が動画を視聴する回数も劇的に増加しており、2015年第1四半期の全動画視聴数は前年比40%増、動画広告視聴数も43%増加しています（FreeWheel調査）。

インターネット・トラフィックの7割が動画

さらに、Ciscoの調査によれば、2017年までに一般インターネット・トラフィックの約7割を動画が占め、2019年までには80％に達すると予測されており、ネットコミュニケーションで中心的存在になりつつあることが分かります。通勤中の1/3の時間は動画を視聴している

近年、ブロードバンド回線や、Wi-FiやLTEなどの無線高速回線、スマホの普及など、インターネットの視聴環境が飛躍的に進化しました。これにより誰もが手軽に動画を視聴できるようになったことが、動画視聴の急激な拡大を可能にしました。

そんな環境の変化から、最近の国内調査では、以下のような消費者の動画視聴の実態が明かになっています。

1. 動画を視聴するのは「通勤・通学中」が多く、その率は50％。学生では60%。
2. 「通勤・通学中」の約3分の1の時間は動画を視聴している。
3. 4人に1人は、動画を「ほぼ毎日視聴している」（15～69歳平均）。15～19歳では43.6％。
4. スマホでの1日の平均動画視聴時間は34分。
5. SNS経由で動画を視聴する人が80％。そのうち、60%はYouTubeを利用

（参照：｢通勤・通学における動画視聴調査」電通総研/「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」第9回分析結果　博報堂DYグループ）

このように、動画視聴はいまや生活習慣に組みこまれていることが分かります。デジタルネイティブ世代は、動画視聴に関するすべての項目で平均を上回っていることから、日本でもインターネット・トラフィックにおける動画の比重は、さらに大きくなることが予測されます。

動画設置で成約率が50％アップ

海外のいくつもの調査で明らかになっている通り、企業のマーケティング担当者が、今後最も大きな成長を見込み、戦略展開の必要性を感じている分野が動画広告です。なぜこれほどまで多くの企業が採用している、または採用を検討しているのか、その理由として以下のような点が挙げられます。

1. ほかの広告媒体にはない高い訴求性（メッセージ力）。
   米動画サービスのLiveclickerの調査では、動画設置で成約率が50％アップ、動画視聴回数が高いユーザーほど注文数も多いことが分かっている。
2. 話題性のある動画や視聴者のニーズをキャッチする動画は、ブランドイメージを向上させる。
   Axonn Research の調査では、ブランドの面白い動画を見た10人中7人は、そのブランドイメージが良くなったと回答。
3. スマホやタブレットの普及の一方で、30代以下のテレビ離れ加速。テレビでリーチできない層にとどく。
4. テレビCMとインターネット広告を連動させることで、CTRが向上することが報告されており、動画広告でも高い相乗効果が望める。

ビジュアルに訴える高いアプローチ力と説得力に併せ、デジタル化された消費者のライフスタイルに溶け込む適応力を持った動画だからこそ、マーケターの注目が集まっているのです。

続々と始まるソーシャルメディアの動画対応

2014年に、Facebookが動画広告を開始してから、Twitter、LINE、そして最近ではInstagramも企業向け動画プラットフォームの提供を開始しています。

一般的なインターネット広告よりSNS経由の広告はエンゲージ率が高いと言われます。また、前出の調査でも動画視聴者の80％がSNS経由で動画を視聴していることを考えても、SNSは動画広告のプラットフォームとしてさらに成長が予測されます。

また、今年2月から博報堂DYソリューションズと博報堂アイ・スタジオがグループ内提携し、動画の制作から効果測定までのサポートを開始しました。こうした動画広告を出稿する企業のためにサポートサービスを提供する企業も今後ますます増加するでしょう。

「動画」が主役の時代に

ビジネスコンサルティングのForresterの調査によれば「1枚の写真は、1000語を語るが、1分の動画は180万字に値する」といいます。このように、ネットユーザーのコミュニケーションは、確実に動画が主役となってきており、マーケティングの未来像も大きく変わっていくでしょう。

参考：
  Why online video is the future of content marketing | the guardian
  Cisco Visual Networking Index: | Cisco
  Most Digital Video Monetization Still Comes from Ads｜eMarketer
  Video Monetization Report | FreeWheel
  サイバーエージェント、国内動画広告の市場調査を実施　| サイバーエージェント
  「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」PDF｜博報堂DYグループ
     ?「通勤・通学時における動画視聴」調査｜電通総研