消費財メーカーのOne to Oneマーケティング。オウンドメディアの重要性と顧客情報収集の取り組み

オウンドメディア

「One to Oneマーケティング」の起源は1990年代にまでさかのぼります。どちらかといえば一般消費者を対象としたBtoCの領域で発展してきた手法です。

しかしここ数年、これまでBtoBtoC型の商流をとっていた(製品を自社では消費者に直接販売せず、別の小売事業者を介して販売していた)消費財メーカーなどにおいて、One to Oneマーケティングへの取り組みが活発化しつつあるようです。

消費材メーカーがOne to Oneマーケティングに注目するのはなぜでしょうか?

One to One マーケティングとは

One to One マーケティングとは、ひとことでいうなら「顧客一人ひとりの嗜好にあわせて展開されるマーケティング活動」です。顧客を一塊の大衆と捉えて展開する「マス・マーケティング」と対極をなす考え方で、ドン・ペパーズとマーサ・ロジャースが書籍『One to Oneマーケティング-顧客リレーションシップ戦略』( ダイヤモンド社刊)において提唱した概念です。

ONE to ONEマーケティング―顧客リレーションシップ戦略

「One to One」の1つ目のOneは売り手である企業、2つ目のOneは顧客を表しており、企業と顧客が1対1で繋がるというのが、One to Oneマーケティングの基本的な考え方です。(とはいえ、実際にすべての顧客と1対1で繋がるのは難しく、通常は顧客をいくつかのグループに分割した上で個々のグループに対して個別の対応を行っていく形で取り組まれるのが一般的です)

消費材メーカーが顧客と直接繋がろうとする背景

消費材メーカーがOne to Oneマーケティングで顧客との繋がりを作る取り組みはじめた背景には、大きく分けて以下の2つの側面があると言えます。

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