オプトイン（opt in）とは、日本語で「参加する」といった意味を持つ言葉です。
メールマーケティングにおいては、メールの配信を「承諾する」という意味で使われます。
一般的にはサービスの登録時などに、「メールマガジンの配信を希望しますか？」「メールで最新情報を受け取りますか」といったチェック項目を設けて、そこにチェックしてもらうことでオプトインの承諾が行われます。
このようにユーザーが自主的に受信を希望してからメールを配信することを、オプトイン方式と呼びます。
「特定電子メールの送信の最適化等に関する法律」いわゆる迷惑メール対策の法律によって、顧客からのオプトインがない状態でメルマガや広告メールを配信することは違法となっています。
顧客がメールの受信を拒否している場合はもちろん、「自主的に許可していない」状態でもメールを送ることはできず、必ず事前にオプトインを取る必要があるのです。
メールマーケティングの対象者は、このオプトインのルールをきちんと理解した上でメールの配信を行う必要があるでしょう。
オプトアウトとは、「メールの配信を希望しない」「受信の拒否」を意味する言葉です。
顧客が明確にメールの受信を許していない状態にあるため、事業者はオプトアウトしている人に対してメルマガや広告メールの配信を行うことができません。
過去には顧客の受諾を受けずにメールを送信し、配信の停止や拒否などを受けてはじめてアプローチをやめる「オプトアウト方式」が一般的でした。
しかし、先にも挙げた「特定電子メールの送信の最適化等に関する法律」によって許可なくメールの配信ができなくなったため、とりあえず全ての顧客にメールを配信するというオプトアウト方式は過去の手法となっています。
あくまで顧客の許可を先に得るオプトインを行った上で、メールマーケティングを実施することが必要です。
ダブルオプトインとは、2段階に分けてメール配信の許可を受ける方法のことです。
基本的な流れとしては、顧客が新規申し込みで仮登録を行ったあと、登録したメールアドレスに本登録のためのURLを記載したメールを送ります。
その後本登録を承諾してもらった段階で、オプトインによるメール配信が可能となる仕組みです。
ダブルオプトインは多くの企業で採用されている方法で、例えば下記のようなメリットがあります。
メールの到達率が上がる
迷惑メールに分類される可能性が低くなる
いたずらで登録されるケースが減る
より確実にメールによる効果を引き出すためにも、ダブルオプトインでの登録はおすすめです。
オプトインは、必ず顧客側からの許可が必要になります。
そのためオプトインをしてくれた顧客は、他の顧客よりも自社コンテンツに興味関心があると判断できます。
そういった顧客の情報を集めて分析することで、自社コンテンツと相性の良い顧客属性を割り出したり、コンバージョンの高い顧客を見分けたりといったことにつなげられるでしょう。
オプトインをしてくれたユーザーに対しては、お得な情報や限定クーポンなどを簡単に紹介できるようになります。
顧客と長期的なつながりを構築することができるので、オプトインをしてもらうための環境づくりは重要なマーケティング施策の一つとなるでしょう。
顧客にオプトインしてもらうための方法には、いくつかのパターンがあります。
具体的にどのような流れでオプトインにつなげられるのかを確認し、自社コンテンツの改善を考えてみましょう。
サービスへの登録や資料請求時に、オプトインの取得を求める項目を設置することが1つの方法です。
必要項目の中に「メルマガの購読を許可する」「メール配信に同意する」といった項目を設け、顧客にチェックしてもらう形です。
サービスや資料の提供と同時に、オプトインを得られるというメリットがあります。
メルマガ配信の登録フォームなどを作成し、顧客からオプトインの許可を出せるように備える方法です。
「メルマガの配信はこちら」などのフォームを設置することで、こちらからアプローチをしなくても顧客にメール配信の許可を促せます。
自社コンテンツ内でメルマガのメリットを紹介しているケースでは、フォームを設置することでオプトインの数を増やすこともできるでしょう。
メールの配信のためには顧客から自主的に許可を取る必要がありますが、いくつかのケースではオプトインが不要になります。
例えば名刺などでメールアドレスを受け取った顧客に対しては、オプトインをせずともメール配信が可能です。
また、自社サイトなどでメールアドレスを公開している顧客に対しても、オプトインを省略することが可能とされています。（営業している事業者に限り、特定電子メールの受信拒否をしている場合は例外）
オプトインの取得後にメール配信を行うときには、いくつか注意点があります。
クレームや法律違反を避けるためにも、以下を参考にオプトイン後の注意点を確認してみましょう。
オプトイン後に配信するメールには、必ず送信者の氏名（企業名）、住所、電話番号、メールアドレス、公式サイトのURLなどを記載しなければなりません。
どこからのメール配信であるのかを明確にできるように、必要とされる情報は全て記載するようにしましょう。
また、顧客の個人情報をどこで入手したのかがわかるように、どのサービスの登録・資料請求時からこのメールの配信に至ったのかを記載することも重要です。
「メルマガ登録ありがとうございます」「商品のご購入をいただいたお客様に配信をしております」といった形で、なぜ配信できているのかを顧客に伝えるようにしましょう。
オプトイン後のメール配信では、配信停止ができることもメール内に記載する必要があります。
不要になったらいつでもオプトアウトできることを説明し、その手順を明確にすることがポイントです。
例えば以下のような方法を採用し、顧客がいつでも自分の意思で配信停止が行えるように備えましょう。
配信するメールに配信提示専用のURLを記載する
会員ページにメール配信の登録解除ボタンを設置する
いずれの方法でも、オプトアウトまでの流れが不鮮明だとクレームに発展する可能性があります。
常に顧客視点を意識し、配信停止が簡単に行える形になっているのかを確認しておきましょう。
オプトイン後のメール配信では、配信時間も重要です。
深夜など非常識なタイミングでメールを配信すると、顧客の反感を買ってしまい配信停止につながる可能性があります。
一般的な活動時間を考慮して、平日の朝～夕方程度の時間帯に配信することがおすすめです。
メルマガは事業のコンバージョンにつながる重要なマーケティング施策ですが、実はオプトイン後に配信したメールの開封率は低いとされています。
?メール広告サービスの自動化プラットフォーム「Mail Chimp」のデータによると、メール開封率は平均で21.33%となっています。
そのためオプトイン率が高まったとしても、それを理由に大きくコンバージョン率が高まるとは限らないです。
あくまでメールマーケティングは事業を支える施策の1つとして捉え、それ以外の方法と組み合わせて実施していくことがポイントです。
オプトインやオプトアウトに関する知識は、メールマーケティングにおいて欠かせないものになっています。
ルールを無視したメールマーケティングは顧客に不快感を与えるだけでなく、法律違反となる可能性もあるので、この機会にオプトインの基本を確認しておきましょう。