Webサイトを営業活動に活用するために見直すべき7つのポイント

コンテンツマーケティング
Webサイトを営業活動に活用するためには、サイトに載せる情報(コンテンツ)だけでなく、プラットフォームの種類や運用・管理のしくみにも注意を払う必要があります。
今回はWebサイトのコンテンツ以外の部分で、今すぐにでも改善すべきポイントをお伝えします。
目次
Webサイトを営業活動に活用するために見直すべき7つのポイント
1)自社ドメインを取得せず、無料のサービスやブログを使っている
1)自社ドメインを取得せず、無料のサービスやブログを使っている
個人のサイトならまだしも、企業の公式Webサイトで無料のサービスを使うのは得策ではありません。今は、無料で手軽にサイトを作れるサービスが増えています。
しかし必ずひと手間かけて、サーバーを契約し、自社独自のドメインをきちんと取得することをおすすめします。外部サービスに依拠したドメインは、万が一そのサービスが終了した場合に使用できなくなる可能性があります。
さらに、他社の広告が掲載されてしまう無料ブログは、ブランディングの面からもおすすめできません。ページ数やトラフィック数、アップするデータ容量などにもよりますが、シンプルな企業Webサイトであれば、サーバー運用にかかるコストも、ドメインの費用もそれほど高額にはなりません。
2)分析ツールを入れていない
あなたの会社では、今のサイトに日々どれだけの訪問数があるか、どんな人たちに見られているか、またサイト内でユーザーがどのような動きをしているかを確認しているでしょうか。Webサイトは紙のパンフレットなどと異なり、運用していくなかでPDCAサイクルを回し、どんどん微調整や改善ができるツールです。
そこに分析ツールを入れない手はありません。幸いなことに、分析ツールは無料で使用ができます。Googleが提供している「Google Analytics」などを活用してWebサイトのデータを日々分析し、それをもとに、より効果的な改善につなげてみてください。
3)ソーシャルメディアと連動していない
成果の大きさ、影響力の強さは商材やサービス内容によりますが、活用できるチャネルはひとつでも多く確保しておきたいところです。
リアルタイムな情報をより多くの人に拡散したいのであれば、TwitterやFacebook、LINEなど、SNSと連動した情報発信も検討してみてください。
ただしそれぞれの企業が対象としている顧客の属性によっては、あまり効果が見込めないケースもあります。
4)問い合わせフォームがない
興味を持った人が何かしらのコンタクトを取るときのために、どの企業でも電話番号やメールアドレスをサイトに記載していますよね。
しかしそれだけではなく、できれば問い合わせフォームを設置することをおすすめします。フォームでは、相手の課題や状況を把握するための項目を設定できるため、フォローがスムーズになり、顧客体験の質が向上します。
さらに、それらの問い合わせ内容をデータとして取得するためにも役立ちます。
5)潜在顧客の情報を取得するしくみ・手段がない
直接の発注や依頼、問い合わせ以外にも、Webサイトを経由して潜在的な見込み客の顧客情報を取得することができます。
たとえば自社のノウハウや技術、知識などの情報を発信する場合は、ホワイトペーパーやeBook(PDF資料)を作成することをおすすめします。
その資料をダウンロード形式で配布することで、まだ情報収集や検討段階の見込み客の情報(企業情報やメールアドレスなど)を取得することが可能となります。潜在顧客の連絡先を獲得し、メールマーケティングなどを通じて情報提供することで、いざその企業が製品の導入を決定したときに、競合に先んじることができます。
無料の資料は、すべてを無料で公開するのではなく、会社の資産として有効に活用する方法を考えてみてください。本当に役立つ情報であれば、それを欲しいと思う人は必ずいるはずです。
6)フォームが最適化できていない
問い合わせフォームを設置する際に、注意しなければならないことがあります。たとえば外部サービスのフォームを使用していて、自分たちで項目をカスタマイズできないケース。問い合わせ項目も分析・改善していくのが理想であるため、できる限り自由度の高いフォームを選んでください。
また、あまりにも入力項目が多すぎると逆効果です。相手が面倒にならない程度の分量を見極めましょう。さらに、問い合わせフォームへのリンクが全ページ内に1か所しかない……ということがないように注意したいところ。顧客が離脱することなく、スムーズに問い合わせフォームへたどり着くための動線をきちんと想定し、ボタンを設置することが必要です。
7)顧客情報を管理するしくみ・手段がない
本来であれば、問い合わせフォームに入力された顧客データを、管理・活用できる営業支援ツール(SFA)と連携させるのがベスト。Excelやメールベースでの管理には、どうしても限界があります。
この作業でリソースを奪われて、戦略的なマーケティング活動を実施できないのは、企業にとって大きな損失です。取得した顧客情報を着実に営業活動へと活かせる仕組みづくりを検討してみてください。個人情報保護の観点からも、システムの設計が必要です。
Webサイトを、企業活動に最大限活用するために
今回あげたポイントは、一見些細なことだと思われるかもしれません。しかしプラットフォームとしてきちんと設計されたWebサイトは、企業活動に大きな貢献をするツールになり得ます。逆にちょっとしたポイントを逃しているがために、高額な費用をかけて立派なWebサイトを設置しても、まったく効果が生まれないどころか、営業機会の損失につながったり、企業としてのイメージや信頼が損なわれてしまったりすることもあるのです。
まずは現在のサイトを見直して、改善できるところから一つひとつ、運用の仕方を変えてみてください。小さな改善を重ねていくことで、Webサイトは企業活動に貢献するツールへと生まれ変わるはずです。
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